動画マーケティングのデメリットとその解決法とは？｜YouTubeのことならYouTube総研

企業のマーケティング手法の一つとして動画マーケティングは注目を浴び、実際に多くの企業が活用しています。動画の効果を実感している企業も多いはずです。

SNSなどを通して視聴者からの感想を目にすることもあるでしょう。動画作成の目的を達成すると同時に、視聴者から良い反応を得られた場合は嬉しいはずです。

しかし、いつも視聴者から良い反応を得られるとは限りません。動画マーケティングにはデメリットもあります。企業の担当者は、動画マーケティングを考える際にメリットばかりに気を取られることなく、デメリットも想定しながら動画を作成するべきです。

デメリットの一つが配信した動画の炎上です。特にSNSが流行し始めてから、炎上という言葉をよく耳にするようになりました。炎上とは視聴者の反感を買ってしまって抗議や批判、反論が集中してしまう状態になることです。

炎上した動画をすぐに削除したとしても、企業に対してのイメージ悪化に繋がってしまう恐れがあります。不買運動が起こるかもしれません。いずれにしろ、企業にとっては大問題です。炎上商法は決して考えるべきではありません。

実際に企業が配信した動画が炎上した事例はいくつもあります。ここでは、炎上した動画の原因を分析しましょう。

性的だと思われる表現がある動画
とある県が観光PRのために作成した動画は有名です。女性タレントを起用していましたが、その内容や表現が卑猥だと感じる人もいたようで炎上しました。その他、大手飲料メーカーの動画も性的だと炎上したことがあります。

差別を思わせる動画
日本でも男女平等が謳われています。しかし、実際には男女平等とは言い切れませんし、動画の中にも性差別を思わせてしまう内容が含まれてしまっている場合もあります。

例えば、おむつ用品を扱うメーカーのワンオペ育児を思わせる動画は、女性を卑下していると感じた人によって炎上しました。性差別は女性だけでなく、男性にも言えることです。ある消臭剤メーカーの動画では男性は臭いと決めつけたような内容でした。性差別だと感じた視聴者によって炎上しました。

炎上する一方で、動画の何が問題なのかわからないと気にも留めない視聴者がいるのは確かです。しかし、内容が時代の価値観に合っていないものや一般向けに配信するのに不適切と思われる内容の動画は炎上しやすい傾向にあります。

炎上を意図して起こそうとする企業はいないはずです。炎上が起こってしまった場合の解決法と炎上を起こさないための予防策をご紹介します。

炎上が起こった時の対策法：謝罪
とにかく謝罪です。また、問題となった動画はすぐに削除しましょう。謝罪する際も、素直に非を認めることが大事です。どの点が問題となって炎上したのかきちんと押さえておく必要もあります。ポイントを間違うと更なる炎上を引き起こすことがあります。

動画作成時の対策①誰にも受け入れられる表現かどうかの確認
価値観は多様です。誰にも受け入れられる内容、表現というのは難しいかもしれません。しかし、明らかに人によって意見が分かれるような表現は炎上の元になります。避ける方が良いでしょう。

動画作成時の対策②ダイバーシティ・マネジメントの考えを応用
動画はもしかしたら企業の担当者の考えに偏ることもありえます。企業内の他のスタッフは考え方も価値観も様々です。他のスタッフによる意見は参考になるはずです。

企業内でのチェック体制を整えたとしても、十分ではない可能性もあります。外部の専門機関に頼るのも良いでしょう。また、今では炎上した時のために保険会社でネット炎上保険という商品が用意されています。