イメージダウンを防げ！動画マーケティングのブランド毀損リスクとは？｜YouTubeのことならYouTube総研

企業の事業内容を紹介する手法として、最近では動画マーケティングが利用されています。

動画サイトの視聴が一般化している現在では、動画マーケティングは有効な手法と言えますが、その一方で、動画広告が不適切な動画に配信されてしまうケースが見られ、動画マーケティングによるブランド毀損のリスクが懸念されます。

それでは、ブランド毀損のリスクを引き下げるには、どのような手を打てば良いのでしょうか。回避策や解決策についてみていくことにしましょう。

動画マーケティングを行うことによって、ブランド毀損リスクが生じる流れについて説明していきます。

自社の動画広告が、ある動画に挿入されると、一般的には広告効果が期待できます。しかし、自社の動画広告が反社会的な動画や特定の政治団体の動画のように、不適切な動画に配信されてしまうと、そのことが原因で、企業が視聴者からの信頼を失ってしまうこともあり得ます。

つまり、企業活動そのものには全く問題がなくても、動画広告の配信先が適切でなかったがゆえに、企業の価値が下がってしまうことがあり得るのです。このことが、動画マーケティングにおけるブランド毀損となります。

動画マーケティングにおけるブランド毀損は、過去に日本でも発生しています。

2016年9月、動画配信プラットフォーム事業を展開する「AbemaTV」において、特定の政治団体が出演する番組が放送されましたが、その番組の中で、日用品メーカーの「ユニリーバ・ジャパン」の広告が放送されたため、ユニリーバ・ジャパンは視聴者から苦情を受けることとなりました。

なお、ユニリーバ・ジャパンは、AbemaTVとの直接的な取引はありませんでしたが、ユニリーバ・ジャパンはそれを受け、広告代理店を通じ、動画広告ネットワークに対して広告の出稿停止を求めたのです。

動画マーケティングを行っている以上、ブランド毀損リスクは避けられないものと言えそうです。しかし、企業としてはブランドの毀損を避けるためにも、このようなリスクはできる限り回避したいところです。

そこで、ブランド毀損リスクの回避策や解決策についてみていくことにしましょう。

ブランド毀損リスクが発生する要因としては、企業側が、どのような動画サイトに動画広告が配信されるかを把握していないことがあげられます。

見方を変えれば、企業側が動画広告を配信するサイトを把握できれば、ブランド毀損リスクを回避しやすくなると言えます。

ブランド毀損リスクを回避する方法としては、Google AdWords（グーグルアドワーズ）の「プレースメント」タブを利用する方法があります。

なお、上記の方法は、YouTubeに動画を配信している場合に限り可能となります。

プレースメントタブを利用すれば、特定の動画サイトのみに広告を配信することが可能となるほか、逆に動画広告を配信したくない動画サイトを選んで、動画広告を掲載しない方法も可能です。

また、企業側が動画広告の配信先をある程度設定できる方法として、広告効果を最大化するツールである「DSP（デマンド・サイド・プラットフォーム）」の「ホワイト機能」と「ブラック機能」を活用することもできます。

ホワイト機能を利用すると、動画広告の配信を良質な動画サイトに限定することが可能です。逆に、ブラック機能を利用すると、不適切な動画サイトへの配信が制限されます。

そのほか、確実に良質な動画サイトに限定して動画広告を配信したい場合は、「PSP（プライベート・マーケット・プレイス）」の利用がおすすめです。

PSPを利用すれば、不適切な動画サイトに動画広告が配信される心配が少なくなり、ブランド毀損リスクの最小限に抑えることが可能となります。

ただし、PSPはDSPを利用するよりも費用が高くなる傾向にあります。しかしながら、企業にとってブランドの維持は必須と言えますので、PSPの利用においては、費用対効果を考慮して決めると良いでしょう。

（画像はぱくたそより）

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